米国株式に悲観的な見方が広がってきた

　昨日の日経新聞の朝刊に「官製バブルに終幕論　米トリプル安　波乱を予兆」という題名で、１/４以降のダウやナスダックの株式、米国債、ドルインデックスの３つがいずれも売られており、このような事態は基軸通貨国の米国で発生することはまれで、過去に発生したときは、ブラックマンデーなど大きな市場の波乱が起こったという内容でアメリカ市場への警戒を示す内容の記事が掲載されていた。

　また、日経ではなく、ダイヤモンド・ザイonlineの米国株専門家（広瀬氏）のコラムにおいても、「２月の株価急落に備えて米国株のポジション整理を」という内容の記事を書いていた。

　実際にどうなるかは不明だが、これまで米国株に強気だった日経やダイヤモンド・ザイの専門家ですら、米国株について弱気の記事を載せるということは相当危険な状況ということだろう。（まさか、日経新聞がこれまで「開かれた市場」として賞賛してきた米国市場に対して「官製バブル」という言葉を使うとは思わなかった。）

　こうした記事をあちこちで目にすれば、個人投資家や機関投資家の中には米国株のポジションを実際に落とす人も出てくるだろう。

　実際に、日本の投資家たちが米国株（特にＮＡＳＤＡＱ関係）を売り、その後しばらくして、米国株が大幅に調整した場合には、売った日本の投資家たちは結果的にみごとに高値で米国株を売り抜けることになるかもしれない。もしも、そのようになれば、１９９０年のバブル崩壊以降、投資下手といわれた日本人の名誉挽回となるかもしれない。